『ザ・パークハウス石神井公園テラス』では、建物に対して適切な基礎方式を決定するため、敷地地盤の土の状況を調査（土質試験や標準貫入試験等）が行われています。
※基礎の設計の基本的考え方基礎は建物の自重（鉛直方向の力）や地震、風等の外力（水平方向の力）を確実に地盤に伝える必要があります。地盤調査の結果から建物に適切な基礎方式が選定されます。
STRUCTURE 構造
土地分析に基づいた対策
地盤の調査
地盤の支持力を調査する平板載荷試験
直接基礎の場合、建物を直接支える地盤に力を加え、その地盤が設計上必要な強さ（許容支持力）があるかが調査されます。平板載荷試験は、その調査をするための試験方法のひとつとなります。
建物の強度確保
基礎の構造方法
地表付近に良好な支持層が存在する地盤条件を活かし、建物の底部をコンクリートで固めて直接地盤で支持する「直接基礎」が採用されています。支持層の深さは約7.2m～8.8m※です。杭を介さずに建物を安定した地層で支える、堅実な基礎構造が構築されています。
※標準貫入試験で調査した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
※標準貫入試験で調査した地盤（支持層）の地盤面からの深さを表します。
エキスパンションジョイント
建物の平面形がL字、建物の立面形がひな壇状など、形体が不整形な建物は、地震時に建物がねじれてしまい大きな損傷を受けるおそれがあります。その対策として、複数の比較的整形なブロックに分離して建物同士をつなぐエキスパンションジョイントが設置されています。また構造計算に基づく建物の最大揺れ幅に対して、渡り廊下のエキスパンションジョイント部の床はもちろん、壁・天井においても地震時には、その揺れ幅に追随する商品が採用されています。
開口部の補強
開口部（窓等）の四隅の部分は、ひび割れが発生しやすいため、その四隅に補強筋が採用されています。
※柱・梁・スラブとの接合部および耐震スリット部は除きます。
※柱・梁・スラブとの接合部および耐震スリット部は除きます。
粘り強さをアップする
配筋方法
建物の柱に巻いている鉄筋を溶接閉鎖型とし、柱に粘りが持たされています。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象となります。
※柱梁接合部及び間柱を除きます。
※住棟（住戸を含む建物）の主要構造部となる柱が対象となります。
※柱梁接合部及び間柱を除きます。
耐力壁・床スラブは
ダブル配筋
耐力壁と床スラブの配筋をダブル配筋とし、強度が確保されています。
梁貫通孔補強
ダクトなどの配管を梁に通すため、梁に孔をあけることがありますが、その貫通箇所は補強が行われます。通常、貫通する孔径の大きさなどにより補強方法が異なりますが、建材メーカーとあらかじめ配筋補強方法などが規定され、確実な施工ができるように取り組まれています。
※地中梁の補強方法は異なります。
※地中梁の補強方法は異なります。
構造スリット
地震時に、柱などの主要構造部に過度な力を与えないよう、柱などと壁の縁を切るため、構造スリットが設けられています。構造スリットはコンクリートを流しこむ際、コンクリートの圧力によって曲がってしまう場合があります。建材メーカーと構造スリットの製品・施工方法などがあらかじめ規定され、精度の高い施工を行えるように取り組まれています。
建物の耐久性
鉄筋コンクリートのかぶり厚
コンクリートは本来アルカリ性ですが、大気の影響による中性化が鉄筋にまで及ぶと、鉄筋の腐食・膨張がコンクリートの破損を引き起こす原因となります。その対策として、鉄筋を覆うコンクリートの厚さ（かぶり厚）を十分に確保する設計基準が適用されています。建築基準法で定められた数値にさらなる厚みを加えることで、中性化が鉄筋に到達する時間を遅らせ、建物の耐久性と長寿命化が図られています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
水セメント比
コンクリートの配合において、セメントに対する水の重量比を示す「水セメント比」が50％以下に設定されています。コンクリートに含まれる水の比率が高いと、乾燥収縮によるひび割れのリスクが増大しますが、加水量を抑制することで密度を高め、強度と耐久性に優れた構造体を構築しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
コンクリートの品質
住宅性能表示制度に基づき、コンクリートの品質を維持するための厳格な配合基準が適用されています。流動性を示すスランプ値は、強度に応じて18cm以下または21cm以下※1に設定。また、単位水量を185kg/m³以下、空気量を4.5±1.5％とすることで、材料分離を抑制し耐久性の向上が図られています。これらの施工計画は、日本建築学会による「JASS5（建築工事標準仕様書）」に準拠し、信頼性の高い構造体が構築されています。
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものについてはこの限りではありません。
※コンクリート強度が36N/mm²を超える場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
※1：これらと同等以上の材料分離抵抗が認められるものについてはこの限りではありません。
※コンクリート強度が36N/mm²を超える場合は、国土交通大臣の認定条件に準拠しています。
※対象部位は住棟（住宅を含む建物）となります。
設備機器の対策
錆が出にくい
飲料水の共用給水管
各住戸への飲料水用共用給水管には、水道用ポリエチレン管が採用されており、錆が出にくいようにされています。
耐蝕性に優れた
住戸の給水・給湯管
住戸内の給水・給湯管には、耐蝕性に優れた赤水の発生しにくい架橋ポリエチレン管が採用されています。
屋外鉄部の
亜鉛メッキ仕上げ
ペンキ等による鉄部への塗装は耐久年数が低く、錆を防ぐため3年程度ごとに塗替えが必要です。これを軽減するため、機械式駐車場パレットや駐輪機は溶融亜鉛メッキ仕上げとされています。
外壁タイルの剥落防止対策
有機系接着剤工法
外壁タイル工法は、コンクリート躯体やタイルの動きに追従する有機系接着剤を使用した有機系接着剤工法が採用されています。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
※有機系接着剤工法においては、タイルと接着剤の適正な組合せ基準を定める全国タイル工業組合のQ-CAT制度が採用されています。
タイル張りの制限箇所
柱と壁との縁を切っている構造スリットは、地震時にはそれぞれ違う動きをするため、構造スリットにまたがって張られたタイルは、浮いたり、クラックが発生する可能性があります。そのため、構造スリット上にはタイルを張らない対策がとられています。また、窓外の上部などの上裏部分（上図）にはタイルを張りません。これは、水平方向にタイルを張った場合、落下の危険性があるためです。外壁と上裏部分の境界では、L字形のタイルを使用し意匠性にも配慮されています。
音への配慮
外壁
コンクリートの室内側には断熱材とせっこうボードが施工されています。外側はタイル張り、または吹付タイルとされています。
パイプスペース
竪管遮音材・貫通防振材
排水竪管が通っているパイプスペースは、床下や天井懐（天井と上階スラブの間）から居室内へ伝わる音の影響に配慮し、床のスラブ（コンクリート）面から天井のスラブ（コンクリート）面まで、せっこうボードが通して張られています。また、排水竪管には遮音材が施工されています（エアコン用ドレン管を除きます）。
専有部内の居室の床構造
（床暖房部分）
コンクリートスラブと仕上げ材の間に空間を設けた二重床構造が採用されています。二重床に補強材（合板）が標準設置されており、これにより遮音性の向上とともに、長い年月使い続けても高い床剛性が保たれます。
※二重床システムについては、メーカー各社により、部材の材質・位置・形状・厚さ等が異なりますので予めご了承ください。また、床暖房が未設定の場合は高さ調整材及び床暖房用温水マットはありません。
※1：下げスラブ部分・最下階床を除きます。
※二重床システムについては、メーカー各社により、部材の材質・位置・形状・厚さ等が異なりますので予めご了承ください。また、床暖房が未設定の場合は高さ調整材及び床暖房用温水マットはありません。
※1：下げスラブ部分・最下階床を除きます。
戸境壁
コンクリートに木軸下地、または軽鉄下地を組み立て、せっこうボード9.5mm張りの上に、ビニールクロスが施工されています。
床下に音が
響かないようにする工夫
コンクリートと床の間を密閉し床に衝撃が与えられた場合、その間で振動が増幅し、下階等へ音が伝わりやすくなります。そのため、振動を逃がす場所を作り、音が響かないように配慮されています。
※二重床システムは、メーカー各社により部材について材質・位置・形状・厚さ等及び吸音材の有無が異なりますので予めご了承ください。また、施工上、隙間調整材が必要となる場合があります。
※二重床システムは、メーカー各社により部材について材質・位置・形状・厚さ等及び吸音材の有無が異なりますので予めご了承ください。また、施工上、隙間調整材が必要となる場合があります。
洋室1の遮音対策
洋室1と他の居室が隣接する場合には、接する壁のいずれか片側の面をせっこうボードで二重張りにし、音が伝わりにくいよう配慮されています。
※コンクリートについての説明は、住棟（住宅を含む建物）の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。
※掲載している画像、素材（テキストを含む）などの情報は、分譲当時、竣工時、または当サイト制作時に作成、撮影したものであり、実際とは異なる場合がございます。
※掲載している画像、素材などの情報の一部には、イメージが含まれており、実際とは異なる場合がございます。
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